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RSウイルス感染症の症状・原因・治療法は？子どもも大人も注意

公開日:2024年6月4日

更新日:2024年6月4日

アセスメントケア知識感染症看護疾患知識

RSウイルス感染症は子どもを中心にしばしば流行する感染症ですが、大人もかかる可能性があります。この記事では、RSウイルス感染症への対処方法や保育園・幼稚園への登園可否、大人がかかるとどうなるかなどについて解説します。高齢者や心疾患・肺疾患のある訪問看護の利用者さんや、ご自身・ご家族の健康管理のためにも確認しておきましょう。

1 RSウイルス感染症とは
2 従来、RSウイルス感染症に予防接種はなし
3 RSウイルスにかかった際の対処法
- 3.1 対症療法を行う
- 3.2 自宅で療養する
4 RSウイルスにかかった際の登園は？
- 4.1 感染拡大防止策と休養期間
5 RSウイルス感染症の再発について

RSウイルス感染症とは

RSウイルス感染症は、RSウイルスの感染によって引き起こされる呼吸器感染症です。生後1歳までに半数以上、2歳までにほぼすべての子どもが罹患するとされています。症状や原因、感染経路、重症化リスクなどについて詳しく見ていきましょう。

症状

RSウイルスに感染してから2〜8日後に発熱や鼻水などの症状が現れます。初めて感染した乳幼児の約3割と、COPDや喘息などの慢性呼吸器疾患や心疾患のある高齢者の場合は、咳が悪化して喘鳴が生じ、呼吸困難になることもあります。細気管支炎、肺炎へと進む恐れもあるため、経過を慎重に見ることが重要です。

原因

RSウイルス感染症の原因は、その名のとおりRSウイルスの感染です。RSウイルスは世界中に存在するウイルスで、都市部において流行を繰り返すことがあります。流行は2〜5ヵ月ほど続き、日本では主に11～1月に流行します。

感染経路

RSウイルス感染症は、飛沫感染・接触感染します。子どもがいる家庭では、ドアノブや手すり、おもちゃなどを介して感染する可能性があります。なお、空気感染するとの報告はありません。

重症化リスク

特に生後数週間〜数ヵ月の間にRSウイルス感染症にかかると細気管支炎や肺炎に進展しやすいため、より入念な感染予防対策が必要です。その他も含め、重症化リスクが高まる要因は以下のとおりです。

生後6ヵ月未満の新生児および乳児
早産、低出生体重の新生児および乳児
先天性心疾患
慢性肺疾患
ダウン症
免疫不全症　
高齢者（特に慢性呼吸器疾患や心疾患等の基礎疾患を持つ場合）
など

従来、RSウイルス感染症に予防接種はなし

2023年9月、国内で初めてRSウイルス感染症ワクチン（60歳以上対象）の製造販売が承認されましたが、従来はRSウイルス感染症にはワクチンがなく、予防接種は行われてきませんでした。ただし、モノクローナル抗体製剤であるパリビズマブをRSウイルス感染症の流行初期に投与を開始し、流行期においても1ヵ月ごとに筋肉注射することで、重症化リスクを抑制できます。対象となるのは、以下に該当する方です。

妊娠28週以下で生まれた生後12ヵ月以内の新生児および乳児
妊娠29～35週で生まれた生後6ヵ月以内の新生児および乳児
過去6ヵ月以内に気管支肺異形成症の治療を受けた2歳以下の子ども
血行動態に異常のある先天性心疾患を持つ2歳以下の子ども
免疫不全がある2歳以下の子ども
ダウン症候群がある2歳以下の子ども

RSウイルスにかかった際の対処法

RSウイルス感染症に罹患した場合の治療法、自宅療養などについて詳しく見ていきましょう。

対症療法を行う

RSウイルス感染症には特効薬が存在しません。基本的には対症療法ですが、呼吸症状が重度の場合は酸素投与や痰の吸引、呼吸管理が必要になる場合があります。気管支拡張剤とステロイドの効果については、一定の見解が得られておらず、使用にあたっては慎重な判断が求められます。

自宅で療養する

RSウイルス感染症では、発熱による発汗や不感蒸泄の増加、食欲低下などにより体内の水分が失われやすくなります。体内の水分が不足すると、痰の粘稠度が上がるために痰の喀出が困難となり、息苦しさや呼吸困難感が増す可能性があります。特に乳幼児や高齢者は脱水傾向になりやすいため、療養期間中はこまめな水分補給を心がけるようにしましょう。

また、喘息をはじめとした呼吸器疾患がある場合は、RSウイルス感染症に罹患すると症状が悪化したり、肺炎を合併したりする可能性があります。RSウイルス感染症の疑いがある場合は、軽い症状であっても早めに医療機関を受診しましょう。

RSウイルスにかかった際の登園は？

RSウイルス感染症にかかった際の保育園・幼稚園において、出席停止に関する取り決めはありません。適切な休養期間を確保しつつ、感染拡大を防ぐための対策を講じることが大切です。

感染拡大防止策と休養期間

休養期間については、かかりつけ医に相談することが大切です。症状がある間は感染を広げる恐れがあるため、保育園・幼稚園は休んだほうがよいでしょう。

厚生労働省の保育所における感染症対策ガイドライン（2018年改訂版）では、「呼吸器症状が消失し、全身状態が良いこと」¹^）が登園の目安としています。また、感染拡大を防ぐために、咳が出ている子どもにはマスクの着用を促すほか、咳エチケットや手洗いの勧奨、流行期における乳児との接触制限などが重要とされています。